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【社会人ドクター】会社員が博士後期課程に自力で進学した方法

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【社会人ドクター】会社員が博士後期課程に自力で進学した方法

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この記事では会社員が社会人ドクターに自力で進学した方法を紹介いたします!

企業で働く傍ら、社会人ドクターとして博士号を取得しました。
会社員として多忙を極める一方、社会人ドクターに進学した方法を紹介いたします。

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  • 社会人ドクターに興味のある方
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  • 社会人ドクターの具体的取り組みを知りたい方

【結論】会社員が博士後期課程に自力で進学する方法

博士後期課程の進学には、会社の支援有無にて2つの方法に分類されます。

  • 会社の支援を受けて、社会人ドクターに進学する
  • 会社の支援を受けず、社会人ドクターに進学する

前者の会社の支援を受ける場合は、大学や研究機関との共同研究、支援プログラムなどの活用が考えられます。
ただし、このような仕組みは誰しもが活用できるとは限らず、運的要素を含みます。

後者の会社の支援を受けない場合は、自力での博士後期課程への進学となります。
会社の仕組みに頼らない一方、1から自分で物事を進める必要性があり、こちらもハードルがあります。

私自身、後者の会社の支援を受けない方法にて、博士後期課程を修了いたしました。
その際に、重要であると感じた3つの点について、紹介いたします。

結論

  • 職場に博士進学の目的を伝え、理解を得る
  • 会社の成果を博士での研究活動・成果に組み込まない
  • 自費で博士後期課程に進学する

職場に博士進学の目的を伝え、理解を得る

会社員である以上、職場に博士進学の理解を得ることは非常に重要です。
博士進学へのサポートを得たり、情報伝達不足による懸念事項の払拭が目的です。

実際、上司に博士進学を行いたい旨を伝え、職場・人事の理解を得ることができました。

進学前には、余計な懸念事項が出てくることを事前に抑えることができ、安心して進学することができました。

在籍中は大学行事への参加が必要な際は、有給の活用に理解をいただくことができました。

自力で進学するとは言え、職場への根回しは非常に重要だと感じました。

会社の成果を博士での研究活動・成果に組み込まない

博士後期課程の研究活動には、会社での取り組み・成果に組み込まないようしました。
理由は以下のとおりです。

  • 会社のノウハウが流出するおそれがないため、進学の理解を得やすい
  • 研究成果の発表に会社の了承が不要であり、スピード感を持たせられる
  • しがらみなく、自由に研究活動ができる

会社のノウハウが流出するおそれがないため、進学の理解を得やすいです。
会社の研究成果を外に出すとなると、ノウハウ流出防止の観点から、進学に難色を示される可能性があります。
会社の成果を活用しない場合、ノウハウ流出のおそれがないため、進学への許可がスムーズにいただけると考えています。

研究成果の発表に会社の了承が不要であり、スピード感を持たせられることができます。
会社での研究成果の場合、社内承認や知財出願のプロセスが入る可能性があり、テンポよく対外発表することが難しくなります。
博士後期課程では対外発表実績を揃える必要性があり、スピード感は非常に重要です。

最後に、しがらみなく、自由に研究活動ができます。
会社での業務内容とは別に研究活動ができるため、その目的が問われません。
自分自身が行いたい研究内容に集中することができます。

自費で博士後期課程に進学する

会社から金銭的な支援を受けず、自費にて博士後期課程に進学しました。

会社から金銭的な支援を受けなかったため、以下のようなメリットがありました。

  • 会社へのフィードバックや利益貢献を求められない
  • 会社内での承認プロセスを求められない
  • 自費で進学しているという自分へのプレッシャーをかけられる

金銭的な支援を受けていないため、会社へのフィードバックや承認を求められませんでした。
仮に金銭的支援を受けた場合は、会社としては費用に対する効果を明示しなければなりません。
そのための作業やプロセスを排除することができたのは、スピード感という面で非常に重要でした。

また、身銭を切って進学を行うため、「絶対に卒業してやる」という自分自身へのプレッシャーをかけることができました。
博士後期課程の修了も簡単なことではないため、このようにプレッシャーを掛けることも重要なのかなと感じました。

一方、博士後期課程には多額の費用が発生いたします。
そのため、金銭的な負担を減らしたい方は、是非とも会社の支援制度を活用されることをおすすめします。

社会人ドクターに必要な費用の総額は別記事にて紹介予定です!

まとめ

以上、会社員が博士後期課程に自力で進学する方法を紹介いたしました。

まとめ

  • 職場に博士進学の目的を伝え、理解を得る
  • 会社の成果を博士での研究活動・成果に組み込まない
  • 自費で博士後期課程に進学する

  • この記事を書いた人

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